GX関連教育
GX×IT×DX教育により
グリーントランスフォーメーション推進を支援します
GX×IT×DX教育により
グリーントランスフォーメーション推進を支援します
なぜ今、GXなのか
2020年10月日本政府より「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」が宣言され、組織や社会がグリーン脱炭素化を通じて利益や価値創造を生むGX（グリーントランスフォーメーション）への取り組みが、各企業経営の最重要アジェンダの一つとなっております。なぜ今、このGXに向けた取り組みが必要なのでしょうか。
■企業がGXに向けて取り組むべき理由
1. 持続可能な開発目標の実現
SDGsにおける目標13「気候変動に具体的な対策を」に向けて、全世界で真剣に取り組むべきことの一つです。
2. ESG経営の強化
2022年4月に東京証券取引所の市場区分が変わり、企業のSDGsへの取り組みが投資家の投資判断材料として注視されています。ESG経営はビジネス活動においてますます必要不可欠なものとなっております。
3. ビジネスパートナーから選ばれる企業経営
2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、「企業活動全体のGHG排出量」の情報公開がこれからの企業経営におけるスタンダードであり、ビジネスパートナーとして選ばれるための前提条件となります。
※今後、GHG排出量を報告できないサプライヤーは、取引先の検討から除外される可能性があります。
GX基礎講座のご紹介
■GX基礎講座
世界が直面している環境問題と将来への課題について学ぶことができます。
GXについての共通認識を組織内に醸成し、事例を参考に「環境問題」に対して「できること」を見つけることで、環境問題に対する活動の第一歩としましょう。
- ESGにおける「環境」を中心とした講座で、私たち一人ひとりが直面している環境問題と将来への課題について理解する
【カリキュラム例】
| 第一部 | 1. SDGsとは？ 背景、目的、概要 |
|---|---|
| 2. SDGs取り組み概要 | |
| 3. 地球温暖化の背景と現状 | |
| 第二部 | 4. GXの背景と日本での取り組み |
| 5. 地球温暖化への取り組み | |
| 6. 身近な取り組み |
アイテックは創業以来、ITエンジニアの技術教育を支援してきました。
特に、ITエンジニアの登竜門である情報処理技術者試験対策支援に強みを持っており、昨今の情報処理技術者試験でもSDGsやAIなどの新傾向問題は増え続けています。
また、新入社員教育やヒューマン研修等においても多くの教育実績があり、企業各社へのGX（知識習得、気付き醸成）×IT×DX領域をカバーした教育フレームワークにより、企業各社のグリーン&デジタルトランスフォーメーション実現を人材教育面から支援します。
＜参考情報＞
気候変動の現状
18世紀後半の産業革命以降、自然保護よりも経済発展が優先された結果、化石燃料の使用、森林の減少等により、温室効果ガス（GHG）の濃度が急激に増加し、自然との調和が乱れ、人為的な気候変動が、深刻な状況を引き起こしています。
(1) 環境問題の始まり
(2) 全国13地点の真夏日と猛暑日の年間日数
出典：全国13地点の真夏日と猛暑日の年間日数（気象庁）
https://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/extreme/extreme_p.html
気温上昇1.5℃に抑えるための最後の希望「COP26」
2015年「COP21」においてパリ協定が採択され、産業革命前から2020年度の気温上昇を1.5℃に抑えるべく各国がGHG排出削減に向けた努力を進める中、「COP26」開催直前の2021年9月、国連環境計画（UNEP）より「各国が定めたGHG削減目標を削減できたとしても2030年までに2.7℃上がってしまう」という衝撃的な調査結果が報告されました。
この報告直後に開催された「COP26」において、国際エネルギー機関（IEA）より各国のGHG排出削減目標期限の前倒しとメタンを2030年までに30%削減することで今世紀末に気温上昇を1.8℃までに抑えられるという試算が打ち出され、各国が2030年までの気温上昇を1.5℃に抑える合意目標を確認しました。
目標実現に向けて気候変動対策の加速が必要であり、各国政府に対しGHG排出削減目標の見直しが要請されています。
日本におけるさまざまな環境問題への取り組みの事例
日本では2020年10月「2050年カーボンニュートラル」が宣言され、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする目標が掲げられています。
この「2050年カーボンニュートラル」の宣言は、従来の政府方針を大幅に前倒すものであり、並大抵の努力で実現できるものではありません。
エネルギー・産業部門の構造転換や、大胆な投資によるイノベーションといった現行の取組を大幅に加速することが必要です。そして日本企業各社においてもカーボンニュートラルの実現に向けたGX推進が必要不可欠であり、企業経営における最重要アジェンダの一つとなっています。
世界の脱炭素を主導し、経済成長の喚起と温暖化防止・生物多様性保全との両立を図り、将来世代への責務を果たすために、日本は企業のGXを支援するさまざまな国策や取り組みを展開しています。
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・ グリーンイノベーション基金等による脱炭素化投資支援
出典：グリーンイノベーション基金事業（NEDO）
https://www.nedo.go.jp/activities/green-innovation.html -
・ 脱酸素化に向けたエネルギー・資源政策 3E+S
出典：「エネルギーの今を知る10の質問」3E+S（資源エネルギー庁）
https://www.enecho.meti.go.jp/about/pamphlet/energy2020/005/ -
・ カーボンプライシング
出典：カーボンプライシング（環境省）
https://www.env.go.jp/earth/ondanka/cp/index.html -
・ GXリーグ
出典：GXリーグ基本構想（経済産業省）
https://www.meti.go.jp/policy/energy_environment/global_warming/GX-league/gx-league.html
また、GXの背景には、持続可能なSDGsの目標（持続可能な社会の実現）を達成するという目標があります。環境問題に対し関心をより一層高め、各企業がESG経営に着手することが不可欠です。
なぜESGへの着手が必要なのか
欧米では広がりを見せるも、まだまだマイナーであったESG投資が、日本において急速に伸びております。The Global Sustainable Inventment Aliance（GSIA）の2020年調査結果によると、日本のESG投資額は約320兆円（2,874billon）であり、前回の2018年調査結果から31.8%増加しています。
今後は、通常の財務情報に加えて、持続的成長を目指した企業経営や商品・サービス展開、すなわち「ESGも考慮に入れた投資判断」が主流になります。
また、ESG経営を進めるにあたっては、サプライチェーンのアップデートが重要です。サプライチェーン排出量の把握・管理は、グローバルにおいても、投資家等のステークホルダーへの社会的信頼性向上に繋がり、ビジネスチャンスの拡大が期待されます。
- Scope1：事業者自らによる温室効果ガスの直接排出(燃料の燃焼、工業プロセス)
- Scope2：他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出
- Scope3：Scope1、Scope2以外の間接排出(事業者の活動に関連する他社の排出)
出典：サプライチェーン排出量とは（環境省）
https://www.env.go.jp/earth/ondanka/supply_chain/gvc/supply_chain.html